物件価格だけでは家が買えないことに注意

物件価格だけでは家が買えないことに注意
家を購入する際、物件価格だけでは家を購入できるわけではありません。
たとえば、3000万円の家を購入する場合、物件価格と同額の3000万円を頭金と住宅ローンで用意すれば十分なのかと思われがちですが、実際にはそうではありません。
なぜなら、家を購入する際には税金や手数料などの「諸費用」が別途必要となるためです。
つまり、実際には物件価格に諸費用を加えた総費用が、家を購入する際にかかる総額なのです。
ですから、安心な資金計画を立てるためには、まずは家の総費用を把握しておくことが重要です。
具体的には、物件価格に加えて必要な費用を計算し、予算を考慮した金銭計画を立てることが必要です。
参考ページ：不動産 中古住宅 住宅ローンに関わる諸費用はいくら位？
住宅の購入時にかかる諸費用
住宅を購入する際にかかる「諸費用」とは、さまざまな費用のことを指します。
たとえば、不動産取得税や登記費用、仲介手数料、銀行融資手数料などがあります。
これらの費用は現金での支払いが必要となるものが多いため、事前にどのような費用があるのかを把握しておくことが重要です。
また、住宅ローンを利用する場合には、退職金の返済や金銭的な余裕を考慮して、借り入れの上限額や返済期間を検討する必要もあります。
お金を借りるにもお金が必要
住宅ローンを借りる際にも、さまざまな費用がかかります。
たとえば、事前審査費用や鑑定評価費用、保証料などがあります。
また、金融機関によって必要な費用の金額や種類が異なる場合もあります。
自分の場合にどのくらいの費用が必要になるのかを把握するためには、ローンの審査を申し込む際などに、大まかな金額を確認しておくと良いでしょう。
住宅ローン契約に関わる諸費用
住宅ローン契約を行う際には、さまざまな費用がかかります。
たとえば、契約書に貼る印紙税があります。
印紙税は、契約金額に応じて支払われる税金です。
契約金額が1000万円を超え5000万円以下の場合は、2万円が貼られ、5000万円を超え1億円以下の場合は、6万円が必要です。
また、契約手数料や登記手続き費用、保証料なども必要となりますが、その金額は金融機関や借りる住宅ローン商品によって異なります。
契約の前に具体的な費用を確認することが重要です。
住宅の諸費用はどれくらい必要？
住宅を購入する際には、物件価格以外にも現金で支払う必要がある諸費用があります。
これらの諸費用は、不動産取得税、仲介手数料、登記費用、審査手数料、保証料、鑑定評価費用など多岐に渡ります。
その金額は物件価格や利用する金融機関、契約内容によって異なります。
購入される住宅の諸費用を事前に把握して、必要な現金を準備することが重要です。
また、住宅ローンを利用する場合には、その費用も含めた返済計画を立て、将来的な負担も考慮することが必要です。
物件の種類や価格に応じた諸費用の金額について
購入する物件の価格や種類、そしてローンの借入額によって、必要な諸費用の金額は異なってきます。
具体的に言いますと、新築マンションを購入する場合は、物件価格の3％から5％の範囲内が一般的に必要とされます。
一方で、中古マンションや新築・中古の一戸建てを購入する場合は、物件価格の6％から13％程度が目安とされています。
これらの金額は、物件の価格や種類によって変動しますので、注意が必要です。
諸費用には、不動産取得税、登録免許税、司法書士や不動産会社への手数料などが含まれます。
また、新築物件を購入する場合には、消費税も別途必要となります。
物件の価格やローンの借入額は、購入する際に最初に考慮しなければならない要素ですが、諸費用も見逃せないポイントです。
計画を立てる際には、物件価格やローンの借入額だけでなく、諸費用の金額もしっかりと把握し、予算に合わせた買い物を行いましょう。